Googleを地域広告として活用して集客力を上げる方法 メリット・事例も紹介
「このエリアだけに配信したい」という場合は、Google広告で地域を指定した配信がオススメです。Google広告でどのような地域指定ができるのかと、Google広告ならではの地域指定のメリット、当社の配信事例をご紹介します。
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目次
地域広告としてのGoogle広告とは
Googleの広告配信は、地域指定が可能です。地域密着ビジネスを行っている企業や、特定のエリアを商圏としている店舗は、Googleの広告配信の設定時にエリア指定することで、地域を限定した広告配信をすることができます。Google広告は地域密着ビジネスに適したウェブ広告といえるでしょう。
Googleが提供している広告には、検索広告、ディスプレイ広告（GDN）、YouTube広告など複数の種類がありますが、地域ターゲティングの詳細設定ができるのは検索広告とディスプレイ広告のみとなっています。
例えば、店舗や店舗の周辺を訪れたことがなくても、そのエリアに興味があると想定される人をターゲティングして広告を配信することが可能です。
Googleは世界中のユーザーが日々検索している膨大なデータを蓄積しているため、そのデータをもとに、特定のエリアについて興味があるかどうかなどのセグメントを可能にしています。
チラシ広告とGoogle広告の違い
また、チラシなどのポスティングや新聞折り込みでは、基本的には「そこに住んでいる人」にしか情報を届けることができませんが、ウェブ広告ではそのエリアに住んでいない人にもリーチできるのが、紙の広告にはない強みです。
Google広告の地域指定 範囲の種類
Google広告の配信エリアを指定するのは、非常に簡単です。「地域の設定」部分で、
①配信したいエリアを円で括る
②そのエリア内のどのような人に配信したいか、対象を選択する
だけでＯＫです！
Google広告の地域指定の種類には、主に下記があります。
1. 地域で指定（最小単位：市区町村）
2. 範囲で指定（最小1km～）
配信したいエリアに対して、上記の詳細なターゲティングを加えることができます。
それぞれの仕様と、どのような場面に向いているかについて紹介していきます。
1. 地域で指定
指定できる範囲は、都道府県、市区町村となっています。ターゲットにしたい国や地域、都市などを検索部分に入力すると候補が表示されるので該当するものを選択します。
ただし、市区町村の指定は一部対応していないエリアもあるので、その場合は次に紹介する「2．範囲で指定」で選択するのがよい場合もあるでしょう。
「東京都中央区」の地名で指定した場合↓
こちらは除外エリアの指定も、ターゲットエリアの指定と同様に行えます。複数エリアの指定・除外も可能です。
「東京都」をターゲット地域に指定して（青いエリア）、「東京都中央区」を除外地域に指定（赤いエリア）した場合↓
リーチとは
ターゲット（除外）エリアを選択すると「リーチ」という欄に数字が表示されます。リーチとは、その指定したエリアにいるユーザーやそのエリアに関心があるユーザーなど、広告配信の見込みとなるユーザー数の推定数を表しています。
ターゲット（除外）エリアを選択すると「リーチ」という欄に数字が表示されます。リーチとは、その指定したエリアにいるユーザーやそのエリアに関心があるユーザーなど、広告配信の見込みとなるユーザー数の推定数を表しています。（Google広告のヘルプより引用）
2. 範囲で指定
続いて、範囲で指定する場合は、任意の場所を起点に、1km～500kmの設定が可能です。起点は、住所、郵便番号、施設名（一部のみ対応）を入力して指定するか、地図上で任意の場所をクリックして指定（ピンモード）でできます。こちらは「1.地域で指定」と異なり、除外指定は不可となっています。
「東京都中央区」を起点に、半径3kmで指定した場合↓
地域で指定の場合も、範囲で指定の場合も、両者を組み合わせて複数地域を選択することも可能です。
例えば、下記は1.地域での指定で 「東京都文京区」を選択し、「東京都台東区」を除外、かつ2.範囲での指定で「東京都中億日本橋」から3km圏内を組み合わせた場合です。
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Google広告の地域ターゲティングの種類
地域や範囲で指定したエリアに対して、「どのような人に配信するか」を選択します。 そのエリアに「いる」「いた」人だけではなく、Googleの検索履歴からその地域への興味関心度合いを測り、感心が強いとみなしたユーザーに配信することも可能です。その種類は下記の3つがあります。
それぞれについて解説していきます。
①所在地やインタレスト: ターゲット地域にいるユーザー、ターゲット地域をよく訪れるユーザー、ターゲット地域に関心を示したユーザー（推奨）
この設定が推奨設定となっており、デフォルトではこちらが選択されています。より多くのターゲットにリーチできるためだと考えられています。
この設定を利用すると、
（1）地域指定・範囲指定したエリアにいるユーザー または
（2）ターゲット地域をよく訪れるユーザー または
（3）ターゲット地域に関心を示したユーザー
のいずれかに当てはまるユーザーに対して表示されます。
（3）が含まれるということは、指定エリアを一度も訪問したことがないユーザー、つまり指定していない市区町村や都道府県、ひいては外国のユーザーにも広告が配信され、クリックされる可能性があります。
②所在地: ターゲット地域にいるユーザー、ターゲット地域をよく訪れるユーザー
この指定では、過去に訪問したことがない人は対象外になります。そのエリアに住んでいる人や、そのエリアに通勤・通学などで頻繁に訪れているなど、関連性の強い人だけに配信したい場合は、この設定が向いているといえるでしょう。
③検索インタレスト: ターゲット地域を検索しているユーザー
この指定は、そのエリアを訪れたことがあるか否かを問わず、そのエリアについて検索しているユーザーに対して配信するものです。
例えば、京都市に在住している人で、一度も東京都品川区を訪れたことがない人が「品川 ランチ」などとGoogleで検索した場合に、品川に関連する広告が表示される、ということです。国内外問わず、検索したユーザーが対象になります。
Google広告で地域指定ができる仕組み
なぜ位置情報が分かるのでしょうか。Googleでは、端末からのGPS信号やIPアドレスなどのさまざまなシグナルから、かなり高い精度で位置情報データを蓄積できているようです。
また、ユーザーの関心がある地域については、下記のデータに基づいてGoogleが検出しています。
- 地域を特定できる検索語句。
- 関心対象地域を特定できる過去の検索履歴。
- ユーザーの過去の所在地。
- 広告が表示されているウェブサイトの内容。ただし、ページ内に地域情報があったとしても、ユーザーがその地域に関心を持っているとは限りません。
- Google マップまたはモバイル Google マップで検索している地域。
- Google の検索結果に特定の地域を設定している場合。
Googleの1日の検索件数は、35億件にも上るといわれています。膨大なデータからユーザーの関心度合いなどを計測し、精度の高い配信につながると考えられます。
エリアを選択する際の注意点
配信エリアは、配信をスタートする前だけでなく、配信してからでもでも変更することができます。しかし、どのような目的で、どのような人に向けた広告なのかを明確にした上で設定したのであれば、配信エリアは頻繁に変える必要はないと考えています。
最初に配信エリアを選定する際に参考にしたいのは、例えば下記のようなものです。
実会員の来店状況から探る
現在、御社を利用している顧客が、どのエリアから来店しているのか、どのエリアに居住しているのか、をまずは可視化しましょう。商圏分析ツールやエリアマーケティングツールを利用すると便利です。例えば、エリアマーケティングツールのDEECHでは、エクセルにまとめた顧客の住所データを取り込むと、下記のようにプロットで表示され、顧客の居住エリアを俯瞰して見ることができます。
顧客のステータスごとにプロットのマーカーを変えると、これまで商圏と捉えていなかったものの潜在顧客が多そうなエリアなどを発掘することにもつながります。 もちろん、紙の地図に書き込んでいくという方法もあると思いますが、デジタルのツールだとデータの保存や上書きが効くので便利です。
商圏分析ツールを使って店舗から何分圏内かを確認する
商圏分析ツールを使うと、店舗を起点として徒歩・自転車・車で何分圏内なのかを調べることができます。利用顧客の居住エリアが店舗からどの程度の時間的範囲なのかが分かれば、エリア選定の範囲に反映できます。関連資料は下記からダウンロードできます↓
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Googleの地域指定ならではのメリット
ここで、Google1広告の地域指定ならではのメリットをご紹介します。
Googleマップ上に表示される「ローカル検索広告」
ローカル検索広告とは、ユーザーが Google.com や Google マップで近隣の店舗（「近くにあるコーヒー ショップ」など）を検索した際に、自店の広告を検索結果画面に表示することができます。
この設定をすることで、下記のようなメリットが挙げられます。
- 来店数の増加: 店舗の近くにいるユーザーにアプローチできる。
- 問い合わせ電話の増加: ローカル検索広告では、ビジネス情報に含まれる電話番号を使ってユーザーが問い合わせできるオプションを設定できる。
- 詳細なビジネス情報の提供: ローカル検索広告は、営業時間、住所、顧客レビュー、写真などの情報が含まれるお客様のビジネス情報ページにリンクされる。
参照：https://support.google.com/google-ads/answer/3246303?hl=ja
検索した人に十分な情報が表示されることで、来店を促すことにつながります。 ローカル検索広告は、このあと紹介するGoogleマイビジネスの設定が必要となります。
Googleマイビジネスとは
Googleが運営する、店舗情報を発信できるツールです。登録することで、Google.comやGoogleマップで「銀座 寿司」など、地名と食事のカテゴリーの組み合わせなどで検索した際に、検索結果に表示されるようになります。
ユーザーがいる場所を起点に周辺の店舗情報が表示されるため、登録していれば気付いてもらえる可能性が高まります。
また、上位に表示される方がよりクリックされる可能性が高まり、上位表示させるためにはGoogleマイビジネス上の情報の充実がカギとなります。飲食店であれば、提供している料理や店内の様子の画像をアップしたり、実際の来店者の評価や口コミの数、ユーザーのコメントに対する返信がされているかどうかなども影響するとされています。登録してそのままにするのではなく、ユーザーとのタッチポイントの一つとしてフルに活用していくことで情報の充実が図られ、結果として上位に表示されることになるでしょう。
日々検索されているので、店舗情報を変更した場合は、Googleマイビジネス上の店舗情報もこまめに更新することが大切です。
Googleマイビジネスの利用はこちら https://www.google.co.jp/business/
ユーザーがいるエリアによって自動で広告表示が変更される
「Googleカスタマイザ」という機能が備わっており、例えば、横浜駅周辺にいる人には「横浜駅」の文字が入った広告文が、東京駅周辺にいる人には「東京駅」の文字が入った広告文が自動的に表示されます。複数の店舗を展開している企業などの場合に、有効活用できるでしょう。
Google広告 地域広告としての活用事例
ここで、Google広告を使って地域指定をしたネットスーパー、学童施設、スポーツジムの3つの事例を紹介します。
ネットスーパーのGoogle広告 地域広告としての活用事例
| 課題 | 30代から40代の会員を獲得したい。 |
|---|---|
| アプローチ |
Googleのリスティング広告を実施。配送できるA市・B市のエリアをベースに、市区町村でターゲティング。 |
| 結果 |
A・B市内からのターゲット層の会員獲得につながった。チラシポスティングとジオターゲティング広告も合わせて実施したことで、認知拡大や興味関心を高めることにも寄与した。 |
学童施設のGoogle広告 地域広告としての活用事例
| 課題 | 学童施設C・Dの2カ所の新規の説明会・資料請求の予約を獲得したい。 |
|---|---|
| アプローチ |
C・D各施設に通える対象範囲の小学校が決まっているので、その小学校に通う子どもの保護者に向けたリスティング広告を配信。 |
| 結果 |
CPAを許容範囲内に抑えながら、施設ごとの集客目標人数を達成できた。着実にウェブ経由のお申込みを獲得できている。 |
スポーツジムのGoogle広告 地域広告としての活用事例
| 課題 | 新規出店した店舗で若年層の会員を獲得したい。 |
|---|---|
| アプローチ |
配信エリア選定にあたり、まずは既存会員の居住エリアをエリアマーケティングツールでプロット。店舗を起点に半径5kmの範囲から来店していることが分かったため、6kmで地域（半径）指定して配信。 ▼ターゲティングの種類 |
| 結果 |
ターゲットである若年層の新規会員獲得につながった。 |
Googleの地域広告 まとめ
Google広告における地域の指定は、地域密着ビジネスを行っている企業やエリアマーケティングを実践している企業であれば、プラスアルファのオプションではなく、もはや「前提」ともいえるほど重要なものです。Google広告を配信する際には、地域指定を忘れずに設定し、集客力アップにつなげましょう。
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