5事例大公開！ジオターゲティング広告で認知拡大に成功した業種の課題とセグメント

「過去来店者に向けて広告配信できる」ジオターゲティング広告ですが、実際に企業はどのようなセグメントをしているのでしょうか。今回は、当社にご依頼いただいた5社をピックアップ。業種と、その企業の課題、そしてどのようにセグメントし、配信したのかを一挙にご紹介します。

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何をもって「認知拡大」なのか

ジオターゲティング広告を実施する企業様に共通するのは、店舗や拠点を持っているBtoC企業で、その周辺エリアで集客したい、という課題を持っていることです。
ただ、ご注意いただきたいのは、ジオターゲティング広告は「店舗への来店をコンバージョンとする広告ではない」ということです。ジオターゲティング広告はあくまでも「認知」を目的とした広告。「ジオターゲティング広告を配信＝即来店客数増」とイメージしていると、本当の効果は見えてきません。
では、ジオターゲティング広告を実施して、何をもって「認知拡大した」と言えるのでしょうか。それを正確に数値で測ることは難しくもありますが、弊社では配信結果レポートをお渡しする際には、主に下記の指標をおいています。

【ジオターゲティング広告　認知効果の指標になるもの】

・表示回数（インプレッション）：広告が表示された回数
・クリック数：広告がクリックされた回数
・クリック率（CTR）：表示回数のうち、クリックされた数の割合
・クリック単価（CPC）：1クリック当たりにかかった金額

表示回数やクリック数は、かけた広告費用などによって異なるため、それ単体ではよしあしを判断することはできません。上記の指標の中でも着目すべきはCTRです。平均値は、0.2％ほどとされており、この数値を目安としています。

もちろん、このCTRの数値だけで判断するわけではなく、電話でのお問い合わせが増えたり、サイト閲覧者に新規ユーザーが増えた、といったかたちで、ジオターゲティング広告の認知拡大を感じられる場合もあります。

ジオターゲティング広告は、位置情報データを活用して、特定のエリア内で広告配信ができるサービス。地域密着でビジネスをされている企業様で、チラシやDMだけではリーチできなかった、スマートフォンを利用している層などに認知を拡大したい場合などに有効な手段としてご提案しています。

今回ご紹介する事例は、いずれも何らかのかたちで、認知拡大に成功した、クライアントに評価いただいた事例です。どのような課題があったのか、どのようにターゲティングしたのかをご紹介いたします。

ジオターゲティング広告事例

事例1　マンションデベロッパー

事例2　自動車ディーラー

事例3　学童保育運営会社

事例4　家具販売店

事例5　フィットネスジム

セグメント時の注意点

上記でご紹介したもの多くが、商圏分析とジオターゲティング広告を組み合わせていることに気付かれたかもしれません。

ジオターゲティング広告単体でも、ターゲットの居住エリアや年齢層などの属性に加えて、さまざまなセグメントが可能ですが、あえて商圏分析を実施しているのは、国勢調査などを使って属性データを作成しているので、より精度の高いターゲティングができるからです。
まずは商圏内のどのあたりにターゲットが多く分布しているのかを見える化してから、そこに対してジオターゲティング広告を配信することで、より効率的に広告配信できるというわけなのです。

参考までに、ジオターゲティング広告では、例えば、下記のようなセグメントも可能です。

ただ、実際に配信するに当たっては、ターゲットをしぼり込みすぎてしまうと「母数が足りず、配信できない」というケースも多々あります。ジオターゲティング広告は、あくまでも「認知」を目的とした広告なので、一定数の母数がなければ、配信そのものができないのです。こうした場合は、エリアの範囲を拡大する、といったご提案をしています。

まとめ

弊社にご依頼いただいた企業の事例9社をご紹介しました。ジオターゲティング広告は、位置情報からターゲティングすることが可能ですが、当社ではそれに加えて商圏分析でターゲット属性をしぼり込んでから、位置情報と掛け合わせることでターゲティング精度を上げることができます。同業種の事例などを、ジオターゲティング広告ご検討の参考にしてみてはいかがでしょうか。