【エリア販促×電話自動化】マーケ施策のDX化で集客力&売上アップセミナー

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当セミナーはこんな方向け

エリアマーケティングのDEECHと、電話自動化を行うIVRyの共催セミナーです。
下記のようなお悩みを持つマーケティング・Webご担当者様、DX担当者様、中小企業のオーナーや経営者様向けの内容です。

・中小企業のオーナーや経営者をしていて売り上げに悩んでいる
低コストで効果的な営業施策を模索している
DX(デジタルトランスフォーメーション)を進めたい
・販促費の費用対効果をアップしたい
潜在顧客発掘新規顧客開拓に課題を感じている

 

セミナーの内容

第1部 費用対効果の高いエリア販促手法

コロナ禍を経て、ウェブ広告と紙広告それぞれに力を入れる企業が増加しましたが、
効果を得られる企業とそうでない企業の明暗が出始めています。
本セミナーでは販促で成功している企業の秘訣であるエリア(商圏)分析のコツを
株式会社DEECH執行役員 マーケティング戦略部 部長 佐藤正氏が解説します。

 

1.  販促エリアの選定は、客観的な数値に基づいた分析で反響率アップ

販促のエリアやターゲットを「経験と勘」で選定していませんか?
ポスティングや新聞折込をはじめウェブ広告の反響率をアップするための、
エリア(商圏)を「客観的な数値データに基づいた分析」について紹介します。

 

2.  費用対効果を高めるエリアマーケティングの事例

費用対効果が高い販促を実施するためにはエリアマーケティングの実践が不可欠です。
当社が携わったエリアマーケティングの事例を解説いたします。

 

3.  潜在顧客が見つかるエリアマーケティングのやり方

商圏内にいる潜在顧客を発掘するには、具体的どのような分析をしたらいいのでしょうか。
見るべき指標や目的や課題に合わせた分析方法について解説します。

 

第2部 誰でも低コストで簡単にできる!?電話応対を自動化して売上アップを狙う方法

電話対応の時間を取られることにお悩みの企業は少なくありません。
電話業務を自動化することでどのように売り上げアップを狙えるのか、
電話自動応答システムによる顧客対応の効率化について、株式会社IVRy マーケティングディレクターの高柳 龍太郎氏が解説します。

 

1.  売上アップに悩む企業の課題

売上アップに取り組む上で日常業務に忙殺されていませんか?
その中でも特にどの企業にもある「電話対応」に潜む課題について解説します。

 

2.  業務自動化ツールの導入で売上アップする方法

日常業務、その中でも「電話業務」に自動応答システムを導入することで、どのような効果が生まれるのかを解説します。

 

3.  低コストで導入できる電話自動応答システムの紹介

クラウド型自動応答システムなら、自社でシステム構築する必要がないため、初期費用や保守費用が少なくて済みます。
さらに自由自在な応対方法で実現する日常業務の自動化について具体的に紹介します。

 

4.  電話自動化に取り組んだ企業の成功事例

電話自動応答システムを導入して顧客対応を効率化した結果を実際の導入企業の声を元にご紹介します。

 

IVRy プライバシーポリシー
https://ivry.jp/privacy/

 

セミナーの内容を一部ご紹介!

 

開催概要

開催日時 2023年5月30日(火) 13時00分~14時00分
申込締切 2023年5月30日(火)
会場 Zoomでのオンライン開催。お申込みいただいた方には、URLをお送りします。
参加費 無料
開催特典 セミナー終了後、アンケートにご回答いただいた方には、セミナー資料をお送りいたします。
ご注意 ※セミナー中の録画はご遠慮ください。
※都合により、企画の内容が変更になる場合がありますのでご了承ください。
※競合企業様のご参加をお断りさせていただく場合がございます。ご了承ください。
講師
  • 株式会社DEECH 執行役員 マーケティング戦略部 部長 佐藤 正氏
    通信・WEB係の出版社で、企画・ライター・編集・セールスを経験。企業取材は延べ500社以上。現職では編集のスキルを活かしながら自社のコンテンツマーケティングの戦略立案や、顧客のマーケティングの支援に従事。また、自社開発のエリアマーケティングシステムの広報戦略業務の推進。TwitterやLinkedInなどのSNS、ウェビナーなど、様々なチャネルを通じて幅広く認知・啓蒙活動を行っている。
  • 株式会社IVRy マーケティングディレクター 高柳 龍太郎氏
    株式会社リクルートで人材採用、日常消費などの複数領域で顧客向け販促マーケティングに従事。現職ではサービス企画開発を担当。顧客へのインタビューを通じて得た、25業界、47都道府県の中小企業の抱える業務課題をウェビナー等で発信している。

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